IAS第34号は、直近の年次財務諸表以降に生じた重要な事象、取引に関する情報について読者に開示することを要求している。したがって、基準上、開示は主として累計ベースを基礎として作成されることになる。ただし、当該中間期間の損益計算書が、累計損益計算書に加えて作成することが求められていることから、当該中間期間の損益計算書についても重要性のある情報は提供されなければならない。企業は、重要であり、しかも中間財務報告書の他の部分で開示されていないときは、最小限、次の情報を中間財務諸表の注記に含めなければならない。「（a）中間財務諸表においても直近の年次財務諸表と同じ会計方針と計算方法が採用されている旨、またはもしそれらに変更が行われたときには、その変更の性質と影響についての説明（b）中間営業活動の季節性または循環性についての説明的コメント（c）資産、負債、資本、純利益またはキャッシュ・フローに影響を与える事項で、その性質、規模または頻度からみて非経常的な項目の性質と金額」