戦後日本を特徴づけるのは、その持家社会としての存立である。戦後の社会が戦前から連続しているのか、変化したのかについては多面的な見方がありえる。しかし、変化に注目するのであれば、その核心は住宅の所有形態が劇的に転換し、持家セクターが拡大したことである。戦前の都市部では持家率は低く、住まいの主流は民営借家であった。これに対し、戦後では自己所有の住宅に住む世帯が増え、持家は住宅の主要な所有形態としての位置を占める。
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戦後日本の社会形成を理解するための鍵は、住宅所有の普及という現象のなかにある。持家社会とは、持家が多いだけではなく、人びとのマジョリティが住宅所有に価値があると判断し、持家取得をめざす社会を指す。多数の世帯が賃貸住宅から持家へ、小さな住宅から大きな住宅へ、マンションから一戸建住宅へと住まいの「梯子」を登った。人びとが持家を欲したのは、暮らしの成り立ちを支えるセキュリティを得るためである。住むための空間を所有し、持家社会に参加することは、住まいの改善と安定、家賃支出の回避、不動産資産の保有に結びつくと考えられている。持家社会は、持家をすでに取得した世帯だけが形成する静的な社会ではなく、多くの世帯が住宅取得に向かって住み替える動的な社会である。多数の人たちが住宅所有を渇望し、「梯子」を登ろうとする様相が持家社会の景観をつくってきた。